「新しい技術へ」

2019年5月、経済協力開発機構(OECD)が「スキル・アウトルック2019」の報告書で、日本の就労世代はITなどの分野で技能訓練が他国よりも不足し、国際的な競争で後れを取る可能性があると報告しました。

これは「日本の課題」として世界でも注目されており、いくつかの就労に関する問題を指摘しています。
OECDは世界36か国を対象としていますが、その中でも日本における、個人のIT分野への訓練興味水準が低く、そして就労環境のデジタル化の進みが遅いことなどを上げています。

    個人を詳しく紐解くと、ITなどの技能向上に取り組んでいる人の比率が36.6%と、OECDの平均の42%を下回っっていることが理由となっており、個人の問題の理由として、日本の教育現場でタブレット端末などのIT機器を利用する割合は世界の最低水準と指摘し、IT関連の訓練が必要な教員の割合は80%だとも伝えられました。これが社会に影響していると考えるのは当然のことです。

また、就労環境についても、仕事に対する詳細な表、メールに対する知識、プログラミングの利用などの利用を指数化したランキングで、日本は平均を下回っております。

しかしながら、「学力の低さ」「高齢者のIT技能」などにおいては、世界よりも良い評価となっており、基礎ポテンシャルが低いわけではありません。
つまり、私どもとしましては、より一層デジタルへの環境や知識を支援することで、現状解決する雇用につながっていくものと考えています。


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